ワークスタイル

TransferWiseのマルチカレンシー口座サービスでEUROとUSDの口座を開いた

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TransferWiseのマルチカレンシー口座サービス
2020年9月15日にTransferWiseから”Meet the TransferWise multi-currency account”という表題のプロモーションメールが来たので早速EUROとUSDの口座を開いた。ちゃんとIBANも米国のSWIFT等送金関連情報も付与された。USDの口座はTransferWiseのNYの住所が入っていて、EUROの口座はブリュッセルの住所が入っていた。100万円の上限があるので、やれることには限界があるが、その範囲であれば相当便利になると思う。

ワークスペースの進化は少なからず女性に牽引されていると思う

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WorldGBC Advancing Net Zero Infographic v1_March 2018
コワーキングスペースあるいはワークプレースの未来を考えていると、健康な暮らしとは何かという問いを避けることはできない。もちろん、感染症に強いオフィスも重要だが、環境に優しく人に優しいオフィスへ向かっていくのは必然である。JLLのThe Road to Sustainability, from Greener Workplaces to Net Zero CarbonというWebinarでWorld Green Building Councilの女性CEOとSalesforce.comの女性がパネリストとして登壇していた。コワーキングの世界でも女性リーダーをよく見るが、しなやかで健やかな社会に係る活動を牽引しているリーダーに女性が目立つ。時代が良い方向に動いているような気がする。

50歳からのインターネットデビュー

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今もデジタルアイデンティティの基本はメールアドレスである。会社や学校などでもらったメールアドレスやgmail等の個人向けのアドレスもあるが、一貫したアイデンティティを確立したいと思えば、自分のドメイン名を持ったほうが良いだろう。それをインターネットデビューと言い換えてみた。自分の力でドメイン名の取得から始まる個人としてのインターネットデビューのガイドセミナーをやってみようと思っている。そういう基本的な知識をもっていただいた上で、個人事業者を含む小さな企業のDXをお手伝いしていきたい。

Tallinn長期滞在を検討中(CWEウイーン、ブラチスラヴァ含む)

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2017年のウイーン国際空港からブラチスラヴァに向かうバス停
今年オリンピックが開催されていれば、その期間は日本を脱出して7月20日から1ヶ月エストニアのタリンに滞在する予定だった。既に国は開いていたので、行くことができなかったわけではないが、欧州の域内移動が解禁されたばかりという理由であきらめた。そのリターンマッチを10月下旬から行うことを検討している。安易な判断はできないが、可能性は十分にあると考えている。7月と違って、欧州内の移動も既に行われていて、恐らく現状からの激変の可能性は低いと読んでいる。もし実行できたとすると、この時期の欧州をこの目で見る貴重な体験ができる。

ホテルとオフィス、あるいはコワーキングスペースの垣根はなくなるかも知れない

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デジタル技術は解約行為のマイクロ化を可能にする。リースはレンタルになり、一日単位の契約はやがて分単位に変わる。既に、昼間はコワーキングスペースで晩はレストランやバーという営業形態もある。ホテルとコワーキングスペースは恐らく本質的に相性の良い統合可能な業態だろう。

Chrome リモート デスクトップを試してみた

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Thinクライアントソリューションといえば20年以上前のMetaframeを想起させる。しかし、今は、Chrome リモート デスクトップ使えば、無料でPCを遠隔操作できる。PCがプライベートネットワークに属してパブリックIPアドレスが振られていなくても接続できる。しかも、MACのデスクトップをWindows PCから遠隔操作もできるし、Windows PCをMBPでも操作可能である。仮想PCをクラウド上で持てば、物理的なPCはいらなくなるかも知れない。

セットアップにかかる時間は10分もかからない。Streamingなど限界はあるが、ビジネスアプリを使う分には特に問題は感じない。

無観客試合、オンライン配信、Withコロナは物事の本質を問う

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Withコロナは物事の本質を問うと思う。スポーツあるいは興行としてのスポーツイベントの本質は何か、音楽あるいは興行としての音楽イベントの本質は何かが問われることになる。コワーキングのオンライン化も模索されたり、リモートワークが強いられると仕事あるいは執務の本質は何かが問われることになった。

コロナ後も従業員はオフィスに元のようには戻らないのは確実らしい(続:オフィス勤務と在宅勤務の長短をLeesmanが分析中)

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Leesmanの在宅サーベイではより生産性を高められるのは在宅だとの結論となった
LeesmanのHome working surveyは、コロナ禍の経験から従業員の多くは在宅勤務を支持するように変わり、企業もそれを前提に考えた方が合理的だと考えるように意識が変わりつつあることを示しているように読める。