ライフスタイル

国別の集計で、アメリカは一日の陽性判明者では一番多いが、それはアメリカの人口が多いせいもある。人口あたりの陽性者数だと、WHOの集計グラフを見れば一目瞭然で、フランスはアメリカより3倍以上の密度があり、日本は比較してみるとほぼゼロだ。私が気になっているのは、イタリアを含めて欧州の少なくない国が一度は日本以上にうまく感染をコントロールできた実績があるのに再び感染拡大していることだ。なぜ、そんなことになってしまったのかを考える必要があると思っている。

最後に床屋に行ったのは、3月18日、家篭りの中Amazonで7月12日にパナソニック バリカン ヘアーカッターを買った。今日、妻に三度目のカットをお願いした。とてもさっぱりして快適だ。私が買った時より時価は約1,000円安くなっている。どういう理由で価格が変動するのかわからない。多分30回以上は使えるだろうから、1カット300円を切る計算になる。ふと、ニューヨークでは日本語でお願いできる散髪屋さんは1万円程度だったのを思い出した。

『アメリカ人に帰化するという事と日本国籍を喪失すると言う事』という記事を読んで、日本の魅力って本当は何なのだろうと考えさせられた（この記事はFacebookで上げたものに手を加えたもの）。色々書いてはいるが、現時点での思いとしては、何とかトランプ/安倍時代の悪夢を過去のものにしたいという一点に尽きる。

「エストニアでは、各省庁の職員も、国民の個人情報にアクセスする時にはデジタルIDを使う必要があり、すべてのログが残るため閲覧された国民側に開示されます」は、日本でも本来「アカウンタビリティの一丁目一番地だ」。しかし、日本では今のところその常識が通用しない。やさしくはないが、主権者はデジタル時代の最も重要な基盤となるeIDについて理解し、立法府に見直しを迫るべきだと強く思っている。今の法基盤の上にデジタル・ガバメントを構築しようとすれば破綻は必定だろう。eIDは行政の効率化のツールと位置づけるのではなく、憲法で国民の基本的人権の一つとして明記されるべきことだと思う。

渡航のことも意識して、フェースシールドとか、マスクとかを試している。このマスクは購入したのは2020年7月31日なのだが、昨日はじめて使ってみて、その快適さにちょっと驚いた。サージカルマスクと比較すると、鼻の前に空間があるので、鼻水がマスクにつきにくいのだ。快適につけっぱなしにしているのだが、マスクをつけ外ししながら歩いていた時の方がずっと注意していたので、何となく感染リスクは油断している時の方が高いのではないかと感じている。

昨今、いくつもの地方自治体がワーケーションに取り組んでいる。この記事を執筆している段階では、wikipediaでは英語のworkationの項目がないので、世界で通用する言葉ではないと考えて良い。ただ、アメリカにworkationing.comというWebサイトがある。日本語のワーケーションとは違う定義があり、私はそちらの定義の方に共感を覚える。恐らく地域としてWorkationが成立するには平均1,000人の来訪者が必要で、その中から10人程度の移住者が生まれるだろうと思う。 先のことは分からないが、私は、デジタル化とともにユビキタスライフスタイル時代は必ず到来すると考えている。

ヨーロッパは第二波が深刻、WHOのデータを読む限り、アメリカでは第三波がきている。この山が第二波を越えるのかどうかは分からない。科学力なら今でもアメリカは最高レベルだから、科学力だけでは感染を抑えられないことが実証されたとも言える。アメリカ大統領選挙の行方から目を離すことはできないが、もっと大きな構造変化が起きつつあり、それに対する拒否反応が現在の不安定さを招いていると私は考えている。時計の針を戻すような考え方ではなく、このパラダイムシフトに前向きに取り組む人が半数を超える日が早く来て欲しいと願っている。

メッセンジャーアプリのメッセージを公権力が解読できるようにするべきだという力が強まっているように見える。しかし、私は政府はあまり信頼してはいけない存在だと思っている。良し悪しではなく構造的に信頼すべきではない（権力を独占させてはいけない）と考えている。法執行機関が信頼できなくなったら、相当深刻である。まさか、日本でそんなことは起きないと高をくくっている人がほとんどだろうが、歴史は案外壊れる時はあっという間であることを示している。政府との信頼が崩れた時に重要となるインフラの一つは、プライバシーが確保できる通信経路だと思う。それを脅かす動きを支持しない。