ライフスタイル

VOGUEの『政治もファッションも！ より良い社会をつくるリアルな戦略。【北欧サステナライフ研究 vol.5】』という記事に「昨年末、フィンランド新首相にサンナ・マリーン社会民主党党首（34）が就任した。現職で世界最年少の首相となり、連立政権を組む5党の“顔”は全員女性。そのうち4人が30代だ」と書かれている。北欧はヨーロッパの中でも特別な地域としてブランドになっているが、それでもこの事実は衝撃的である。 北欧は、早い時期に少子化に直面し、持続可能性への取り組みが早かったように見える。地球温暖化など今までの強者優遇政策の向こうにある破綻が明らかになって来て、強さへの依存から多様でしなやかな社会への変革を望む声が大きくなってきている今、子育て世代の女性達に国の判断を任せるのは好ましいことに思える。

Facebookで書いた記事を一部訂正して再掲。『【事実隠ぺいの代償】国益に反する厚労省のリスクコミュニケーション失敗《岩田健太郎教授・感染症から命を守る講義㉙》』という記事を読んで書いたものだ。ダイレクトには書かれていないが、事実をごまかすと最後は敗戦に至るという寓話である。ふと、パウロは生前のイエスに対する関心が薄かったという伝承を想起した。実際のところ、聖書を読めば読むほど、人間イエスはそうとうやばい。しかし、イエスの教えは革新的で核心的だと思う。パウロは偉人伝ではなく信仰の本質を説いたのだと思う。イエス伝、福音書を含む偉人伝は人の感動を生むが、それだけではパラダイムシフトは起きないのだと考えている。

7月14日付の「ポストコロナの世界と日本　─レジリエントで持続可能な社会に向けて」という記事の『三菱総合研究所は、ポストコロナで目指すべきは、「レジリエントで持続可能な社会」の実現と考える』に共感。様々な調査データがグローバル化への嫌悪感や抵抗感を示しているが、そのデータを読んでなおレジリエンスに注目している。記事には書かれていないが、私の解釈では国を超えた独占禁止法の創設を示唆している思う。

新型コロナが絶滅不能な疾病だとするとどこかで概ねRt=1となる。その時、日次感染者数は一定となり、定常状態となる。もちろん、そこからの改善も起きるが、施策の結果Rt>1となれば社会は壊れていく。東京アラートは当面の目標となる定常状態を定義したが、残念ながら数値基準を廃棄してしまった。改めてCOVID-19との付き合い方を考えてみた。

2011年の今日。早朝に出勤して起き上がれなくなって最初に出勤してきた若者に救われて今日も生きている。写真は１週間前の礼文島。

私は、移動の自由はかなり本質的なものだと思っている。移動の自由を高めるためには、地域間の制度の整合性が高まらないといけない。思想信条の自由も然り。公衆衛生も然り。自由権、人権、市民権（fundamental freedoms, human and citizen rights）の尊重が大事だと思う。まず、事実を大事にするところから始めるのが良い。